大阪府での地震・災害発生時の屋根(雨漏り)対策を徹底しよう
世界でも有数の地震大国として知られる日本では、いつどこで巨大地震が生じるか分からないため、もちろん大阪も決して他人事ではありません。実際、2018年6月に起きた「大阪府北部地震」では、ブロック塀の崩落や家屋の崩壊・破損などの被害が生じています。万全な地震対策をするためには、防災グッズの用意はもちろん、家屋の耐震性にも目を向ける必要があるでしょう。そこで今回は、地震発生時の屋根(雨漏り)対策について紹介します。
地震と屋根の関係
日本では他国と比較にならないくらい巨大地震が頻発しており、次はいつ、どこで発生するかを正確に予測するのは困難です。大きな地震が発生した際、ニュースなどで瓦屋根が倒壊したり、瓦が崩れ落ちたりしている光景を目にした方は多いでしょう。瓦屋根などの重い屋根の家屋の場合は、倒壊の危険性が増加すると考えるはずです。
実際、屋根の重量は重ければ重いほど家への負担も増す傾向にあり、倒壊のリスクは高まります。そのため、屋根業者の中には瓦屋根から金属屋根への葺き替えを推奨するケースもあるでしょう。
しかし、国土交通省が管理する国土技術政策総合研究所の開発した、耐震シミュレーションソフト「Wallstat(ウォールスタット)」による検証の結果、どんな屋根であっても大きな地震があった場合には倒壊する恐れがあり、油断せずに対策を講じる必要があります。
逆説的には、地震対策さえ万全を期しておけば、たとえ瓦屋根であったとしても倒壊などのリスクを軽減できるということの証左でもあります。
地震対策のポイントは屋根の葺き替え
屋根の耐震性を高めるために、急ぎ検討したいのが「屋根の軽量化」と「瓦一枚一枚の固定化」です。前述したように、屋根の重量があると地震の際に建物に高い負荷がかかる傾向にあります。負荷軽減のためにも、できる限り軽量化を図るべきでしょう。加えて、負荷軽減を検討するなら建物の重心を下げる選択肢もあります。建物の重心が低ければ、それだけ地震の際に揺れ幅を減らすことが期待できるのです。
軽量化や建物の重心を下げるためには、葺き替え工事によって屋根材を軽い素材に変更するのが効果的と言えます。葺き替え工事は、塗り替えや重ね葺きとは異なり既存の屋根材を撤去し、新たな屋根材を施工する工法です。もしも屋根材が古く、重量が心配ならば葺き替え工事の検討をしましょう。
また、仮に重量のある瓦屋根を継続したいのであれば、瓦を「防災瓦」とすることがおすすめです。防災瓦は、従来の瓦と異なり全体が相互に支える構造となっているのが特徴であり、地震の際にも瓦ずれや浮き上がりが生じにくくなります。
葺き替えは雨漏り対策にも効果的
屋根の葺き替え工事は耐震性を高める以外にも、さまざまなメリットをもたらします。葺き替え工事では屋根材のみにとどまらず、多くの場合屋根下地材なども新しく取り替えるのが特徴です。そのため、仮に雨漏りが生じている場合は、その対策にもなるでしょう。多くの場合、雨漏りは屋根材や下地の劣化により生じるため、葺き替えをすると自然と雨漏り防止につながるのです。
雨漏りを防げれば、構造体である柱へのダメージも抑えられるため、家の劣化防止にもつながります。耐震対策としてだけでなく、少しでも家の寿命を延ばしたいのであれば、葺き替え工事を検討しましょう。
また、葺き替え工事によって屋根を新しくすれば、当然外観にも大きな変化がもたらされます。屋根は家の外観の大部分を占めるため、葺き替え工事で家のイメージもガラッと変えることにもつながるかもしれません。
地震・雨漏り対策を検討中の方は東大阪瓦産業にご連絡を
家屋の地震対策を万全とするためには、葺き替え工事がおすすめと紹介しました。しかし、施工を依頼する専門業者の技術が乏しい場合、望んだ性能が得られないリスクもあります。また、悪徳業者に依頼した場合には、必要以上の工事料金を請求される恐れもあるでしょう。もしも大阪で優良な屋根業者を探しているのであれば、東大阪に拠点を構える東大阪瓦産業までご連絡ください。
創業から40年以上の歴史と、12万件以上の施工実績を持つ東大阪瓦産業が、完成度の高い屋根工事をお約束します。また、東大阪瓦産業では無料での雨漏り診断にも対応しているため、気になる方はお気軽にご依頼ください。
監修者情報
渡士 兆文(わたし よしふみ) 東大阪瓦産業株式会社 代表取締役
雨漏り修理・雨桶工事・屋根工事業者として、東大阪市を中心におよそ12万件にのぼる施工実績を持つ「東大阪瓦産業株式会社」代表取締役。一般社団法人 全国日本瓦工事連盟に加盟し、「瓦屋根工事技士」「瓦屋根診断技士」の資格を持つ経験豊富な職人と共に、質の高い技術ときめこまやかなサービスを提供。昭和47年創業以来、屋根メンテナンスのプロフェッショナル集団として地域への貢献に努めてきた。2025/01/09
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